営業リストのコラム

企業・店舗が1万件以上ある43の市区と、東京23区で、メールアドレスとお問い合わせフォームの公開率を比べました。オフィス街の港区・千代田区・渋谷区が上位、住宅地の多い区や地方の大きな市が下位でした。同じ東京でも区によって6ポイントの差があります。

約257万件の企業・店舗を144の細かい業種に分けて、メールアドレスとお問い合わせフォームの公開率を並べました。メールの1位は語学教室の41.3%、最下位はファーストフードの4.3%。同じ飲食店や病院の中でも差があります。

営業先の会社は、電話・メール・お問い合わせフォームのどれを公開しているのか。リストハブに収録している約270万件の企業・店舗を16業種に分けて数えました。飲食店と病院はメールもフォームも少なく、美容室や自動車関連はフォームの4割が本部や予約サイトのものでした。

47都道府県の企業・店舗約270万件で、メールアドレスとお問い合わせフォームの公開率を比べました。メールの1位は福井県の23.9%、最下位は鹿児島県の17.1%。北陸3県がそろって上位に入り、業種の構成では差を説明できませんでした。

設立年が分かる約15万件と、従業員数が分かる約13万件で、メール・お問い合わせフォーム・FAXの公開率を比べました。FAXは1950〜80年代設立の会社で35%、2020年以降の会社では10%。従業員1,000人以上の会社はフォームが90%ある一方、メールは24%でした。

営業リストの電話番号は、ハイフンの有無や全角数字、括弧などで書き方がばらばらになりがちです。ASCとSUBSTITUTEで数字だけの列を作る式、消えた先頭の0を戻すときにTEXTで10桁にそろえてはいけない理由、照合用と表示用の列の分け方を説明します。

営業リストの重複は、Excelの「重複の削除」で消せます。ただ、どの列で判定するかを間違えると、別の店まで消えてしまいます。消す前にCOUNTIFで印を付けて確かめる方法、UNIQUE関数、表記ゆれをそろえてから判定する式、チェーン店の扱いまでを説明します。

営業リストのCSVをダブルクリックで開くと、会社名が読めない記号に化けたり、電話番号の先頭の0が消えたりします。原因の文字コードとBOMの説明から、Excelの「テキストまたは CSV から」で正しく取り込む手順、保存するときの形式の選び方までを順に説明します。

営業リストは、作った日から少しずつ古くなります。閉店・移転・電話番号の変更・サイトの作り替え・担当者の異動で何が起きるか、買うときや作るときに確かめること、不通・宛先不明・バウンスを記録して次に使う前に外す運用と、見直す頻度の決め方を説明します。

郵送DMの宛名リストは、住所を都道府県・市区町村・番地・建物名の列に分けておくと、宛名の印刷も重複の確認も楽になります。御中と様の使い分け、郵便番号の確かめ方、同じビルの別会社を消さない重複の見方、送る量の決め方、宛先不明で戻ったDMの記録のしかたを説明します。

テレアポ用のリストは、買ったまま電話をかけると同じ本部に何度もかけてしまいます。番号の表記をそろえて重複をまとめ、携帯やフリーダイヤルを見分け、かける順番と通話結果の記録列を決めるまでの手順を、約262万件の電話番号を数えた結果とあわせて説明します。

営業リストのフォームURLには、店ではなく本部や予約サイトに届くものが混ざっています。リストハブのデータでは16.9%、美容や自動車では41.4%がそうでした。URLのドメインで見分ける考え方と、Excel の COUNTIF などで数えて外す手順を説明します。

知らない会社に送る営業メールの、件名の付け方と本文の組み立て方をまとめました。良い件名と悪い件名の比較、本文の長さ、特定電子メール法で署名に入れる必要がある4つの表示、送る前のチェックリスト、断られたあとの扱いを、例文2つとあわせて説明します。

会社のサイトのお問い合わせフォームから営業文を送る「フォーム営業」の手順です。送る相手の選び方、本部や予約サイトのフォームの外し方、営業お断り表示の確かめ方、文面の組み立てと例文、送るペース、記録の付け方、返信への対応を順に説明します。

営業リストは「たくさん集めてから考える」と失敗します。先に営業の手段と必要な件数を決め、項目を絞り、重複と送ってはいけない相手を取り除く。約270万件の企業データで実際に数えた項目の埋まり具合と重複の割合をもとに、作り方の手順をまとめました。

FAXで営業案内を送るとき、特定電子メール法は対象外で、関係するのは特定商取引法第12条の5のFAX広告規制です。承諾のない送信の禁止、拒否された後の停止、記録の保存、拒否方法の表示と、事業者あての送信の扱い、送信停止の受け付け方を条文と通達をもとに整理しました。

会社あてのテレアポに特定商取引法の電話勧誘販売の規制はかかるのか。事業者どうしの取引の適用除外（26条1項1号）と、個人事業主や小さな店では適用されうるという消費者庁の通達、適用される場合の名乗り・再勧誘禁止・書面・クーリングオフを条文をもとに整理しました。

会社のウェブサイトに載っているメールアドレスへ営業メールを送ってよいのか。特定電子メール法（迷惑メール対策法）の条文と、総務省・消費者庁のガイドラインをもとに、送ってよい相手、メールに書くべきこと、罰則、フォーム営業の扱いを整理しました。