飲食店の営業リスト｜345,258店を19業態と都道府県で数えた連絡手段

飲食店に、食材、酒類、POSレジ、予約システム、求人サービス、内装工事などを売りたい。営業リストを買う前に知りたいのは、何店あって、電話・ホームページ・フォーム・メールのどれで連絡できるかです。

飲食店は、居酒屋、カフェ、ラーメン、すしなど、業態で営業時間も店の作りも違います。連絡手段が分かる割合も、業態によって差があります。まとめて同じ手段で送ると、届く店と届かない店が分かれます。

リストハブに収録している飲食店は、全国で345,258店です。この記事では、飲食店を19の業態に分けて、電話・ホームページ・フォームが分かる件数と割合を数えました。都道府県ごとの件数も出しています。

先に分かったことを3つ書きます。

• 電話番号とホームページは、どの業態でも9割前後の店で分かります
• フォームが分かる割合は、弁当・宅配やスイーツで高く、カレーやファーストフードで低くなります
• メールアドレスは、電話・ホームページ・フォームより分かる店が少ないため、補助の手段として使います

数字は毎日集計し直しているもので、この記事には最新の集計が入っています。

飲食店は全国で345,258店。19の業態に分けて数えられる

リストハブでは、飲食店を19の業態に分けています。件数は次のとおりです。

居酒屋、レストラン、喫茶店・カフェ、イタリアン・フレンチが多く、この4業態で全体の大きな割合を占めます。一方で、郷土料理店や、たこ焼き・お好み焼き、カレーのように、件数が少ない業態もあります。

件数は、会社の数ではなく、店舗の行数です。同じ会社が複数の店を出している場合は、店ごとに別の行になります。1店だけの個人店と、全国に出店するチェーンの店が、同じ表に並んでいます。業態の件数を足しても、飲食店全体の件数と少しずれるのは、業態が分類されていない店があるためです。

電話とホームページは9割前後。フォームが分かる店は130,525店

飲食店全体で、どの連絡手段が分かるかを数えました。

電話番号が分かる飲食店は332,319店、ホームページがある飲食店は322,115店です。ホームページがある割合は、全業種の平均（84.0%）を大きく上回ります。

お問い合わせフォームが分かる飲食店は130,525店です。店の数が多いので、件数にすると大きな数になります。フォームのある店にはフォームで、ない店には電話でと分けると、店ごとに合った手段で連絡できます。

メールアドレスが分かる飲食店は33,871店です。電話・ホームページ・フォームと比べて、分かる店が少ない手段です。メールだけで営業リストを組むと、対象が大きく減ります。メールは、電話やフォームと組み合わせる補助の手段として使います。

メールとフォームのどちらかが分かる店は144,462店（41.8%）です。文面で届けられる店の数は、この件数が目安になります。全業種の比較は、業種別に数えた記事にあります。

業態別の連絡手段。弁当・宅配はフォームが多く、カレー・ファーストフードは少ない

19の業態ごとに、電話・ホームページ・フォームが分かる割合を数えました。

読み取れることは、次の3つです。

• 電話は、肉料理、すし、中華、イタリアン・フレンチ、和食などで、ほとんどの店で分かります。ラーメン、スイーツ、喫茶店・カフェ、カレーは、ほかの業態より電話が分かる割合が低く、9割前後です
• ホームページは、どの業態も9割前後の店にあります。電話番号が分からない店でも、ホームページから連絡先やフォームを探せます
• フォームは、弁当・宅配（51.3%）とスイーツ（45.3%）で高く、肉料理、すし、魚料理も飲食店全体の割合を上回ります。カレー（25.2%）、ファーストフード（27.9%）、飲み屋・バー（30.1%）では低くなります

フォームが分かる割合が低い業態は、フォームで営業を組むと対象が限られます。バー、ファーストフード、カレーに売る場合は、電話を先に使います。

業態別の数字は全国の集計で、都道府県と業態を組み合わせた割合は集計していません。地域を絞ったときの件数は、リストハブの一覧ページで確かめられます。業態ごとのメールとフォームの公開率を、143の細かい業種で並べた記事はメールを載せている業種・載せていない業種です。

都道府県ごとの件数。東京都が最も多く、地域でフォームの割合が違う

飲食店の件数は東京都が最も多く、61,342店あります。2位の大阪府の2倍前後です。件数が多い10都道府県を、電話・ホームページ・フォームが分かる割合と並べました。

どの地域も、電話番号が分かる店は9割を超えています。電話は、地域を選ばずに使える手段です。

フォームが分かる割合は、地域によって差があります。山口県は44.1%、和歌山県は31.1%です。フォームの割合が高い地域では、フォームを使った営業の対象が増えます。低い地域では、電話を中心に組みます。

件数が少ない県も、リストハブで確かめられます。たとえば鳥取県の飲食店は1,028店、福井県は1,846店です。東京都の飲食店でフォームがある店だけを見たいときは、東京都の飲食店（フォームあり）のページが使えます。県ごとのメール公開率の傾向は、都道府県別のメール公開率でも数えています。

営業時間が長い店には、電話とフォームを組み合わせて届ける

飲食店は、昼食と夕食の時間に客が集まる業種です。その時間は、店の人が電話に出られないことがあります。電話番号が分かる店が9割以上あっても、かけた時間によっては話せません。

飲食店に営業する場合は、次のように手段を組み合わせます。

1. 電話は、昼食と夕食の混む時間を避けてかける。営業前の準備の時間や、客足が落ち着く時間を選びます
2. 電話に出なかった店には、同じ日に何度もかけず、別の日の別の時間にかけ直す
3. フォームが分かる店には、用件を短くまとめて先に送っておく。店の人が手の空いた時間に読めます
4. フォームもメールも分からない店は、電話だけで連絡する。電話番号が分からない店は、ホームページから連絡先を探す

売りたいものごとに、先に見る業態と手段をまとめると、次のようになります。

フォームから送る営業文は、フォーム営業のやり方に飲食店向けの例文があります。電話で話す内容の組み立ては、テレアポのコツが参考になります。

チェーンは、本部のフォームと店のフォームを分けて考える

飲食店のリストには、チェーンの店と個人の店が同じ表に入っています。店のフォームとして集まったURLが、店ではなく本部や予約サイトのものだったという場合があります。同じフォームのURLが、複数の店の行に入っていることもあります。

本部や予約サイトに届くフォームに送ると、同じ会社に何通も届きます。送る前に、次の2つを確かめます。

• 同じフォームのURLが、いくつの店の行に入っているかを数える。多くの行で同じなら、本部または予約サイトのフォームの可能性があります
• チェーンに売りたいものを、店ごとの判断で買えるものか、本部が決めるものかに分ける。店で決めるものは店に、本部で決めるものは本部に連絡します

数え方と外し方は、本部・予約サイトのフォームの見分け方にあります。同じURLが多い行を先に確かめれば、重複を避けられます。

個人で営んでいる店には、用件を短く書いて、読む人の手間を減らします。

買う前に確認する3つのことと、件数を無料で確かめる手順

飲食店のリストを買う前に、次の3つを確かめてください。

1. 件数の単位：店舗の行数なのか、会社の数なのかを確かめます。リストハブでは、見積り画面の「重複をまとめる」で、同じ電話番号などの行をまとめられます。まとめた後の件数が、見積りの件数と納品CSVの行数です（営業リストを買う前に決める5つに選び方があります）
2. リストの更新の頻度：リストの店が今も営業しているかは、更新の頻度で変わります。更新の頻度と、古くなった行の扱いを確かめます（営業リストの鮮度も参照してください）
3. 営業を断っている店：お問い合わせフォームのページに「営業のご連絡はご遠慮ください」とある店には送りません。断られた店には二度と連絡しない運用にしておくと、あとの手間が減ります

メールで営業する場合は、特定電子メール法の決まりがあります。電話は電話勧誘販売の規定が関わります。FAXの営業案内には特商法の規定があります（FAXの営業案内と特商法）。

件数は、買う前に次の手順で無料で確かめられます。

1. 飲食店のページで、業態（居酒屋、カフェ、ラーメンなど）を選ぶ
2. 都道府県を選ぶ。たとえば東京都の飲食店は61,342店で、区や市まで絞ると、地域を限った営業に合う件数まで減らせます
3. 「メール」「フォーム」「メール＋フォーム」のどれかで絞り込み、使う手段に合う件数を見る
4. 見積り画面で、重複をまとめた後の件数と、納品CSVの先頭10件のプレビューを確かめる。伏字なしのサンプル10件も、無料で受け取れます

金額は、見積りページで業態・地域・項目を選ぶと、その場で表示されます。

リストを手に入れたあとの動き方も触れておきます。お問い合わせフォームから営業文を送るなら、同じ会社（ミルブレインズ合同会社）のIZANAGIが使えます。リストを買うより、自分の条件で集めたい場合は、IZANAMIが地図サイトやポータルサイトから店の情報を集めます。

飲食店の営業リストについてよくある質問

飲食店の営業リストは、何店ありますか

リストハブでは全国で345,258店です。業態では、居酒屋が56,696店、レストランが47,644店、喫茶店・カフェが37,200店です。毎日集計し直しているため、件数は少しずつ変わります。

飲食店は、どこの店もメールアドレスを持っていますか

どの店も公開しているわけではありません。メールアドレスが分かる店は33,871店で、電話番号が分かる332,319店、ホームページがある322,115店より少なくなります。メールに頼らず、電話・ホームページ・フォームを組み合わせると、届く店が増えます。

居酒屋だけの営業リストは作れますか

作れます。居酒屋の業態を選び、都道府県を絞ります。電話番号が分かる店は55,598店、フォームが分かる店は19,447店あります。「フォームあり」で絞ると、フォーム営業に使える店だけのリストになります。

飲食店に電話がつながらないときは、どうすればよいですか

昼食と夕食の混む時間を避けて、別の時間帯にかけ直します。フォームやメールが分かる店には、用件を文面で先に送っておくと、手が空いたときに読んでもらえます。リストハブでは、フォームが分かる店とメールが分かる店を、業態と都道府県で絞って確かめられます。

チェーン店の本部にも営業できますか

営業できます。ただし、本部のフォームと店のフォームを分けて考えます。本部が決める商材は本部に、店が決める商材は店に連絡します。同じフォームのURLが多くの店に入っている場合は、本部のフォームの可能性があるため、見分け方で確かめてから送ります。

飲食店の営業リストは、いくらで買えますか

金額は、件数と付ける項目（メールアドレス、フォームのURLなど）で決まります。見積りページで業態・地域・項目を選ぶと、その場で金額が表示されます。件数の確認と見積りは無料です。

飲食店に、フォームから営業文を送ってよいですか

フォーム営業が特定電子メール法の対象になるかどうかについて、総務省・消費者庁の公式な見解は見当たりません。法律の義務があるかどうかにかかわらず、送信者の名前と連絡先を書く、配信を止める方法を書く、断られた店には二度と送らない、の3つを守ることをおすすめします。個別の判断は、弁護士などの専門家に確認してください。